お久しぶりです。介護新聞連載が、ちがうテーマですがスタートしたので、新たてめ2月から中断していた前回連載のリライトを再開します。よろしかったら、お目汚しくださいませ。

介護事業所における生産性向上について、厚生労働省が公表しているガイドライン沿って、お伝えしていきたいと思います。

このガイドラインや生産性向上についてしつこくお伝えしているのには、当然訳があります。というのも、このガイドラインがわかりやすい上によくできているからなのです。しかも取り扱っている事例が豊富で、特別なことをしていないので、すぐにでも参考にできることが例示されているのです。さすが億単位でお金かけているなぁって感じなのです。

また、さらに実際厚生労働省の該当のホームページではこのガイドラインを活用したe-ラーニングや様々な便利なツールまで用意されています。もしこの内容を事業所や施設で個別にコンサルタントなどに依頼すると、きっととんでもない金額がかかるかと思います。活用しない手はありません。

ただ、だからと言って、ただ好事例を模倣すれば良いのかといえばそうではありませんと言いたいところですが、これもまた、ただ真似さえすればなんだかよくなるレベルの事例もあるのです。

しかし、単純に真似すればいいレベルの話でも、継続的に生産性を向上していくためのいくつかのポイントがあるので、それについて事例も施設版の４４事例と比較し８１事例に増えた「介護サービス事業(居宅サービス分)における生産性向上に資するガイドライン改訂版」からお伝えできたらと思います。

　ガイドラインの目的は大きく①「生産性向上に取り組む介護事業所の改善活動を支援するために、支援ツールの活用による事業所課題の抽出や、 取組内容の検討等の一連の流れを解説し、改善活動のノウハウを普及する。」。②「改訂したガイドラインや支援ツールの公表を通じて、介護事業所の改善活動の横展開を支援する。」となっています。

　この目的にも大切なエッセンスがあります。まず①のところですが、改善活動は、ある一つの課題のことだけを対処療法的に取り組むのではなく一連のプロセスの中で取り組むことや、有効な支援ツールを活用することが提案されています。そして、②でその改善の活動は、当該事業所だけが特別にできるノウハウではなく、業界全体が活用でき底上げが期待される可能な内容だということが明示されているところです。ぜひチラ見でも目を通してくださいませ。