❖遠隔地・過疎地の学習機会の格差をなくそう!


2021.02.05 |投稿者:神内秀之介

 オンライン研修は、PCやスマホなどのデバイスがあれば簡単に受講できるため、遠隔拠点の職員や非常勤職員など働き方や契約形態の異なる職員も研修を受講することができます。

 これまで研修を受講できなかった制約を低減することができます。また、工夫次第では会場のレンタルや教材の印刷も必要ありません。そのため、経費削減になります。

 これまでは、研修に参加できなかった職員には後日、研修の資料や議事録などを紙ベースで回覧や配布などで伝達する施設や事業所が多かったかもしれません。

 しかし、それでは資料を軽く目を通すぐらいで、内容の理解度や定着度が研修を受講した職員より低いことがあったのではないでしょうか。そのために、質の向上に課題があり、事故や感染が減らない、ルールが徹底されないなどの課題があったのではないでしょうか。

 オンライン研修はライブ配信できるのと同時にたいていは録画・録音することもできるので、後日、研修の録画・録音データを参加していない人にデータで送ることができます。紙ベースとは異なり、映像と音声で研修を受講できるので、理解度と定着度が上がることが期待できます。

 オンライン研修システムを構築するメリットをさらにみていくと、先ほどからお伝えしているスマホやタブレットからいつでもどこでも視聴可能ということで、時間や場所を選ばないことや、日々進歩する介護分野の知識・技術を踏まえ、研修を提供する側で順次追加・更新中が可能となり、また同一の内容を配信できることによって、法人や施設・事業所間での質の均質化・サービスの質の担保が期待できます。また、研修の実施漏れを防止することもできます。

 さらに外部研修にかかっていた移動時間(交通費や宿泊費など)のコストや外部講師を招いての研修は時間が限られているため、特に必要な項目に絞って研修を行うことでコストなどについては、工夫次第によっては大幅にコスト削減を図ることが期待できます。

 また、研修システムに参加や視聴確認ができる仕組み組込むことで、研修受講状況の把握・確認ができるため、ときに施設や事業所で法令上実施しなければならいない研修とその実施状況について実地指導の際の資料としても活用することができます。

 どの施設、どの職員グループ、どの職員の研修の進捗が現場のみならず法人本部や施設・事業所間で一目瞭然で確認できます。当然、研修受講後、学習した内容について自身の感想や学習の要点を入力するシステムも一緒に管理することもできます。人事考課の資料としても活用できるかもしれません。


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